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晋能科技、2017年にHJT技術突破、公定価格買取実現を支援

10月15日、中国再生可能エネルギー協会太陽光発電専門委員会、南開大学の共同開催による第16回中国太陽光発電学術大会(CPVC)が天津で盛大に開幕した。今回の大会は「技術の導きによる革新発展」にピントを合わせ、技術革新と科学研究革新型学術成果について共に検討と交流を行い、国際協力の空間を開拓して、我が国PV産業の持続可能で健康な発展を進めることを目的とする。

初開催から30年余りに渡り、中国太陽光発電学術大会は中国の太陽光分野における最も影響力と権威性を有する、科学技術風向計のような年度業界大会になった。今年、大会は特に、「太陽電池新素材、新しいコンセプトと新しい構造」、「電池プロセス開発、PERC、PERTなどの太陽電池技術」、「高効率HJT不均質構造、IBC、TOPconなどの太陽電池技術」、「太陽電池モジュール材料と高効率化技術、モジュールとシステムの信頼性」などの議題についてブレインストーミングを行うために、中国再生可能エネルギー協会太陽光発電専門委員会の趙穎主任、楊徳仁副主任、中国太陽光発電業界協会の王世江副秘書長、中国再生可能エネルギー協会太陽光発電専門委員会の王斯成副秘書長、中国再生可能エネルギー協会の許洪華、趙玉文副理事長、中山大学太陽エネルギーシステム研究所の沈輝所長、常州トリナソーラー有限会社の馮志強技術副総裁と晋能清潔能源科技有限公司の楊立友社長など業界の専門家、学者、機構代表とエリートたちを今回のフォーラムに出席するよう招いた。

 

晋能清潔能源科技有限公司(「晋能科技」)の社長、楊立友博士は招きに応じて今回のフォーラムに参加し、「キロワット時あたりコストによる産業化技術持続的進歩駆動」をテーマとして主題演説を発表した。楊立友氏が、「ここ数年、産学研各業界が共同して努力したおかげで、特に国内外の市場に強く牽引されて、我が国のPV産業は絶えず強化・拡大し、規模上で名実ともに世界トップに立つだけではなく、産業化技術の絶えない最適化と向上に関しても素晴らしい成績を収めるようになり、キロワット時あたりコストの大幅削減を強力に促進することができました。これにより、太陽光発電の公定価格買取が遥か遠い夢ではなくなりました。」と語った。

楊立友氏は、工事、土地、フレーム、ケーブルなどモジュールの敷地面積と直接関連する発電所建設コストがシステムコストに占める割合が高くなるのに従って、モジュールの光電転換効率が全システムのコスト並びに太陽光発電キロワット時あたりコスト(LCOE)に対して最も影響が大きい原因の一つになると考えている。そのため、シリコン電池産業化技術について発展する重点はやはり電池転換効率の向上にある。

現在、業界をリードする一般多結晶電池の生産ラインの平均転換効率はすでに18.9%まで達して、60枚の標準モジュールの平均出力は70%が270W、30%が275Wで、「先駆者計画」で定めた標準を遥かに超えて、コスト面でも非常に大きな競争力を持っている。しかしながら、キロワット時あたりコストは石炭火力発電の買取価格とまだ一定の差がある。

3-4年間の継続的な努力を経て、背面不動態化PERC電池の量産技術がだんだん成熟してきて、過剰な光劣化も効果的に抑えられ、5GW近くの生産能力が間もなく全面的に解放される。アルミ酸化膜などの大切な技術の最適化により、現在リードする量産単結晶PERC電池の平均転換効率がすでに21%を上回り、モジュールの出力が295Wに達して、一般モジュールと比べると、1ワットあたりのコストがおよそ5%高い。更に一歩最適化を行えば、PERC電池の平均転換効率が21.5%まで達して、一般モジュールとほぼ等しくなることができると考えられている。但し、土地、人件コストの高いシステム(例えば、分散型システム)のみに限って、背面不動態化PERC電池のキロワット時あたりコスト上の優位性が現れることができる。

それ以外に、不均質構造(HJT)電池の製造プロセスが比較的簡単で、しかも両面発電、優れた低照度応答、良好な温度係数と低劣化率などの優位性を備え、1ワット当たりの発電量が一般製品より20%以上も高いため、その産業化の先行きが広く認められている。現在、国内の数社がすでにHJT電池の産業化計画を発表し、2017年に比較的大きな規模で製品が市場に投入される見通しである。

楊立友氏が「2017年までに、HJT技術の初歩的突破ができて、コストパフォーマンスの優位性が現れ、2020年前後に公定価格買取を実現すると予測しています。高効率、高発電能力のモジュールが将来の発電コストの構造において更に大きな優位性を示すことができます。」と語った。

調査によると、晋能科技は技術交替の発展戦略に基づき、高効率多結晶、PERC高効率単結晶、n型HJT超高効率単結晶という3世代の製品に対して取組みを行い、2018年末までに総生産量が3GWを突破する見込みである。